ガーデニング大全集

がん死亡は、生活習慣の見直しによって予防できると考えられています。生活習慣病や環境は国によって違い、がんの原因の割合も国によって異なります。しかし、生活習慣の改善で多くのがんが予防できていることについては、日本でも米国と同様です。社会全体の対策として、一人一人の行動として、偏り(かたより)のない化学的根拠に基づくがん予防法の見極めが、重要な課題となります。
免疫療法の一つである自律神経免疫療法という本を書店で見ました。交感神経の過剰によって体内のリンパ球が減ってしまい、活性酸素を放出する顆粒球が増えるためにがん細胞の増殖するのだと説明されていました。注射針や電子針、レーザーを使って治療する場所を刺激することによってリンパ球が増えて免疫力が高まるのだそうです。
　◇心込め、良いものを−−高山秀士さん（６７）
　高校２〜３年生を対象に、授業でワイン醸造を教えている。指導歴は約３５年に及び、毎年５０〜６０人の生徒とブドウ作りから収穫、醸造、瓶詰めまでを行う。今月２日には、高品質の農産品などを県が独自に認定する「原産地呼称管理制度」のワイン部門審査に出品。過去最多タイ記録の５品が一度に認定を受けた。６年連続の認定でもあり、「生徒の励みになる。毎年良いものを、と心を込めている」。
　同制度のワイン部門審査は０３年に始まり、原材料が県内産、醸造から瓶詰めまで県内で行われていることが要件。認定を得るには、プロのソムリエらによる厳しい審査に合格しなければならない。０６年に地元の塩尻市で審査が行われたことをきっかけに出品し、初めて認定された。「ワイナリーの見る目が変わった。それまで見向きもしなかったのに」と目を細める。東京からわざわざワインを購入しに来校するファンもいるという。
　塩尻市生まれ。１９７５年から塩尻志学館高の前身である塩尻高校の食品加工科で教壇に立ち、ブドウの栽培やワイン醸造を担当。定年後も志学館で指導を続けており、目下の目標は日本一のワインを決める国産ワインコンクールで金賞を取ることだと熱っぽく語る。
　しかし、指導生活は平たんではなかった。ブドウ作りの知識はあったものの、ワイン醸造は「興味があった程度」。市内の老舗ワイナリーを回るなどして醸造技術を身につけ、生徒と試行錯誤を繰り返した。ワインの発酵では温度管理が非常に重要だが、当時の施設は保温性が悪く、生徒たちと一晩中ストーブをたいて管理したことは良い思い出だと振り返る。
　現在は市内のワイナリーを中心に２０〜３０人の教え子がワイン界で活躍する。「プロとなった教え子に教わることも多い。ライバル企業には秘密にすることも教育現場には教えてくれる」とうれしそうに話した。同校のワインは市場には流通していないが、個別販売には応じている。問い合わせは塩尻志学館高校０２６３・５２・００１５まで。【渡辺諒】

２月２０日朝刊

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　小諸市の北国街道小諸宿で１９日、店舗や玄関先に雛（ひな）人形などを飾り、客を歓迎する「お人形さんめぐり」が始まった。女性客のグループなどが、古式ゆかしい内裏雛や色とりどりの吊（つ）るし雛などを訪ね散策していた。
　商都のにぎわいを取り戻そうと、雛祭り時期に合わせて開催し今年で７回目。メーン会場の「ほんまち町屋館」には、高さ４０センチ以上ある享保雛、明治期の御殿雛などが段飾りされている。江戸後期の珍しい鴻巣雛や現代の雛人形のほか、フラワーアレンジメントも出品され、春の気分いっぱい。
　来月６日まで市内の本町、荒町、相生町通りを中心に約１００軒の商店や民家が、古くから伝わる人形を一斉に展示する。【藤澤正和】

２月２０日朝刊

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　◇諏訪市も循環タクシーで急場しのぎ　中長期的な課題残る
　諏訪市のＪＲ上諏訪駅前にある「まるみつ百貨店」が２０日、業績不振のため、４５年の歴史に幕を閉じる。閉店により、周辺に住む高齢者ら１０００人以上が「買い物弱者」に陥るのを防ごうと、企業組合労協ながの（本部・長野市）がまるみつに隣接する商業ビルに食料品店を出店。さらに市が「買い物タクシー」を運行して急場をしのぐことになった。ただ、十分な効果が上がるかは未知数で、駅前の再生・振興という中長期的な課題も依然残る。【武田博仁】
　■滑り込み出店
　閉店が決まった昨年暮れ以降、市と諏訪商工会議所は、買い物弱者のため生鮮食料品売り場の確保を目指し、まるみつなどと交渉してきた。だが、まるみつは土地・建物とも売却の方針で、場所や設備の提供は不可能。ＪＡ信州諏訪など十数の事業者への要請も「すべて断られた」（商工会議所の担当者）といい、１５日の労協の出店決定は閉店ぎりぎりのタイミングだった。
　まるみつ隣の商業ビル「スワプラザ」１階に２１日出店する労協によると、まるみつに納入している地元業者を通して野菜や総菜、パンなどを並べる。肉や魚については、客の注文に応じて地元商店から労協の店に配達してもらうか、労協が取りに行く方法で販売する方向だ。常時２人態勢でまず３カ月営業し、その後運営を見直す。
　協同組合である労協が、こうした緊急な形で買い物弱者対策に取り組むのは初めてという。１７日の納入希望業者への説明会で、青木健・代表理事は「困った人の力になれないかと、行政や地元から強く押された。ぜひ協力してやっていきたい」と呼びかけた。
　■全市で見直し
　一方、市が取り組む緊急の買い物タクシーは、まるみつ前から市内の大型店４店を巡る路線を１日４便運行する。市は補正予算に約３００万円、１１年度予算案にも約６００万円を計上し、６月まで続ける予定。
　ただ、買い物弱者は駅前だけでなく、全市的に存在する。このため、市では市内循環バスの路線やダイヤ見直しなども検討する。
　まるみつで食料品を買っている女性（８３）は「閉店は困るが、仕方がない。今後は息子にまとめ買いを頼む」と言い、買い物タクシーは「使うかもしれない」と話した。
　さらに「駅前の顔」だったまるみつが閉店した後、駅前をどう再生するのかが、今後の大きな課題となる。
　まるみつは「今も売却先を探している」（太田啓社長）段階で、百貨店の土地・建物がどうなるかは未定だ。地元商店街とも協調してきたまるみつが消えることに、住民の不安は大きい。
　市では防犯対策として、夜間に旧まるみつの周辺が暗くならないよう街路を点灯する。中長期的には商工会議所やまちづくり団体などと連携し、「駅前のにぎわい創出」を目指す計画づくりに取り組むという。

２月２０日朝刊

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